2019年10月8日火曜日

シュンペータとドラッカー

power pointデータ
産業構造の転換とすでに起こった未来
            
シュンペータを通してドラッカーを知る
ドラッカーはシュンペータの後継者である

ドラッカーはシュンペータ理論を補完している



シュンペーターとドラッカー
ドラッカーの父親とシュンペーターは友人
幼い頃、自宅にシュムペータペータが訪問


J.A.シュンペーター
1883年 オーストリア生まれ
1906年 ウイーン大学法学博士
1909年 P.F.ドラッカー生誕
1912年 グラーツ大学教授
1912年 経済発展の理論
1918年 オーストリア帝国崩壊
1919年 オーストリア共和国大蔵大臣
1921年 ビーダーマン銀行頭取

1925年 ボン大学教授 (東畑精一、中山伊知郎留学)
1927年 ハーバード大学客員教授
1931年 来日
1932年 アメリカへ移住
1938年 オーストリアがドイツに併合される
1942年 資本主義・社会主義・民主主義
1950年 没

シュンペーターの研究姿勢
    J.A.シュンペーターは二人を意識
K .Hマルクス1818〜1883
亡くなった年に生まれ

.Mケインズ1883〜1946
同じ年に生まれた

人間は経済に対して無力である
 
  シュンペーターは、1934年に、
拡張的な金融政策によって大恐慌を
押さえつけようとする試みは、結局の
ところそれが救済すべき不況よりも
もっとひどい経済破綻をもたらすこと
になると警告した。
シュムペーターのイノベーション論
企業者が行う新結合の遂行(イノベーション)
1)新しい製品の創出
 2)新しい生産方法の導入
3)新しい販売市場の開拓
4)新しい買い付け先の開拓
 (5)独占の形成あるいは独占の打破
ドラッカーと日本
ドラッカーがイギリスに亡命中、ロンドンの
美術館で日本画に出会う。

1955年来日・・・・日本の復興と発展を確信
以後、毎年来日し、多くの経営者と面談
日本文化を研究
日本は日本を捨てずに西欧化に成功
日本的学び方を称賛
独特な美的感性

ドラッカーのイノベーション論
イノベーションの機会
1 予期せざるもの
2 調和せざるもの
3 プロセスニーズ
4 産業と市場の構造変化
5 人口構成の変化
6 認識の変化
7 新しい知識の獲得
柳井正の経営論
私はドラッカーの述べた
 ことをそのまま事業化した
 柳井正
企業者とは
企業者とはイノベーションの担い手
経営者であってもイノベーションを
行わなければ企業者とは言わない
経営者でなくてもイノベーションを
行う者は企業者である
資本主義崩壊論
シュンペータ
「資本主義は成功するが故に崩壊する」

マルクス
「資本主義は、内部の矛盾(格差)が拡大し、
 社会主義革命が起こり崩壊する」

ドラッカー
「現代は、すでにポスト資本主義社会である。」
ドラッカーの資本主義論    
資本主義に興味は無い。
興味があるのは自由主義
革命思想は間違えている。
イノベーションが必要
ポスト資本主義
  すでに資本主義は形を変えてしまった
  資本主義社会から知識社会へ
社会の解体
封建社会から資本主義社会へ
       
(農民)    富有農   資本家
封建主義    (二極化)        資本主義
         貧農    労働者 

時代の転換期には二極化が起こる(格差)  
資本主義からポスト資本主義へ
資本主義社会の解体

(労働者)  正社員・・・?
資本主義    (二極化)・・・  ポスト資本主義?         
        派遣社員・・? 

格差社会はその時代が終わったことを示す
創造的破壊
 イノベーションとは創造的破壊である
古いシステムを破壊し、
新しいシステムを創造する
現代社会のイノベーション
最大のイノベーションは情報化である
明治維新に匹敵するような改革が必要

グローバリゼーション
ドラッカーの視点
グローバル化は避けられない
日本的なものを捨てる必要はない

日本は西欧化に成功したが、日本的なものは捨てなかった
技術や品物は日本的にアレンジし日本に定着
させた。

グローバル金融の失敗
ドラッカーの視点

人類は経済をコントロール出来ない
アメリカが考えたグローバル化は失敗した

震災後の変化
政府、専門家、マスコミの言動を疑い始めた
  大勢の若者によるボランティア活動
  既成政党の無力化
  
全てを自分の目で見直す機運
本当に日本は豊かなのか
本当に日本製品は安全なのか
本当に外国製品は劣るのか
政府の言うことは本当なのか
   
今までとは異なる社会の出現
 今の日本に必要なことは何か
      さらなるイノベーションしかない

すでに起こった未来
(資本主義的組織)
株式会社組織・・・経済を重視しすぎる
(ポスト資本主義的組織)
NPO組織・・・・・・・社会貢献、やりがい

すでに起こった未来


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